韓国人「悲報：実は日本が物凄いミサイル大国に成長している模様…」→「玄武ミサイルも通用しないのか…？（ﾌﾞﾙﾌﾞﾙ」＝韓国の反応

韓国のコミュニティサイトより「日本はミサイルさえあればどうにかなるという話は今や昔だ・・・」というスレの反応を翻訳して紹介します。

日本はミサイルさえあればどうにかなるという話は今や昔だ・・・

2026年からミサイルの実戦配備を順次進める方針の日本防衛省は、およそ47兆ウォン（約5兆円）を投じてミサイル開発に拍車をかけている。これまで射程200kmだった「12式地対艦誘導弾」の射程を900～1500kmへと大幅に延長する改良を完了し、近年その発射実験にも成功した。

2023年12月5日には、日本の防衛装備庁が1500km級の巡航ミサイル「12SSM-ER」の発射に成功。これは韓国の「玄武3C」と同等の性能を持つとされるもので、12式地対艦誘導弾の能力向上型として分類されている。防衛省は、この改良型の地上発射型を2025年、艦船発射型を2026年、航空機搭載型を2027年までに開発完了する計画だ。

陸上自衛隊は現在、方面隊単位で5個連隊規模の地対艦ミサイル部隊を運用しており、これらの主力装備には「12式」が使用されている。初期には「88式改」と呼ばれていたが、2012年の配備開始を機に「12式」として正式採用された。

12式能力向上型は、旧88式を基に開発されたもので、価格抑制や射程延伸、GPS搭載、TVCによる回避機動性向上などの改良が施された。シーカー（目標追尾装置）には、Ka帯のAESAレーダーが搭載されており、これは中距離空対空ミサイル「AAM-4B」と同様のハードウェアを使用している。

日本が戦後、北朝鮮のみならず中国本土をも射程に収める巡航ミサイルを独自開発したのは今回が初めてである。1500km級の改良型12式は、2011年に韓国陸軍が配備した玄武3Cと完全に同等の性能を持ち、その戦略的意味合いは大きい。

”ミサイル大国”日本へ　11種の次世代兵器が登場

『自衛隊新戦力図鑑 2024-2025』によれば、日本はすでに11種類の次世代ミサイルを開発・計画中であり、その筆頭が12式の能力向上型である。同書によれば、2025年までに射程1600kmのイージス艦発射型トマホーク、1500kmの改良型12式、2028年には射程2000kmの島嶼防衛用新型対艦ミサイル、2029年には射程3500kmの新型精密誘導弾を配備する予定だ。

特に注目されるのは極超音速ミサイルの開発動向である。中国や北朝鮮による同様の開発に触発され、日本は自国の電子技術を駆使して独自の極超音速兵器開発に乗り出している。

日本はすでに2018年1月に国産の超音速空対艦ミサイルASM-3の開発を完了。これはマッハ3以上の速度を誇るとされる。さらに2026～2030年にはマッハ5級で射程900～3000kmの高速滑空弾を、2030年以降には射程3000km級の対艦・対地極超音速ミサイルも実戦配備する予定となっている。

第二次大戦から続くミサイル開発の系譜

日本のミサイル技術は第二次世界大戦末期に遡る。当時、米軍のB-29爆撃機や艦艇への対抗手段としてドイツの影響を受けた各種誘導兵器の開発を急いだが、敗戦により実用には至らなかった。

戦後は防衛庁技術研究本部を中心に体系的な兵器開発が進められ、1954年には「誘導飛翔体チーム」が発足。1964年には国産初の対戦車ミサイルを実用化し、その後、AAM-1、SAM-1、ASM-1など、空・海・地を問わずさまざまなミサイルが開発されてきた。

”反撃能力”保有が招く波紋

現時点で、日本のミサイル開発が直ちに脅威になるとは言えないが、仮に「敵基地攻撃能力（反撃能力）」を本格的に整備し、弾道ミサイルの開発に踏み出した場合、周辺国にとって重大な懸念となる可能性がある。

冷戦期に「Win-Win戦略」を掲げた米国は、2正面戦争でも勝利可能な戦力維持を基本方針としてきたが、近年は財政負担の問題から見直しの声も高まっている。こうした中で、アジア太平洋地域の安定維持の一端を日本が担おうとしている現状は、米国の影響力低下を反映した動きとみることもできる。

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